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特集ラインナップ

2017年
7-8
月号

 
患者・家族の本音を引き出し、
望ましい選択を援助する面接技術
退院支援に携わる職員には、本人のADLの状況、生活の視点双方を踏まえながら、
患者や家族の隠された思いを引き出し、納得の得られる望ましい選択を支援することが求められます。そのために必要な面接技術について、実地で活用できることを想定して取り上げます。


 ●
退院支援は誰に何を支援しているのか〜生活の視点から考える
   大分大学 福祉健康科学部 学部長/教授 衣笠一茂

 生活の視点で考える退院を困難にさせる要因とは
   国立病院機構 別府医療センター 地域医療連携室
   医療ソーシャルワーカー 井上祥明

 患者や家族の想いを引き出すさまざまな面接技術
   国立病院機構 大分医療センター 地域医療連携室
   医療ソーシャルワーカー 岡江晃児

 患者にとって望ましい選択,納得のいく選択とは
   国立病院機構 別府医療センター 地域医療連携室
   医療ソーシャルワーカー 本田夕夏



多職種の「専門力」を最大限に発揮できる
退院調整会議の進め方
患者・家族の支援に関係する多職種が集う退院調整会議は、その支援を通して職種間の連携をより深める場と見ることもできます。それぞれの職種が専門性を発揮し、コーディネートできる退院調整会議の進め方を紹介します。


 ●
患者・家族に安心感を持ってもらえる退院支援会議に向けた取り組み
   公益社団法人地域医療振興協会 公立黒川病院
   医療社会事業課 課長補佐/医療ソーシャルワーカー 赤間弘治

 医療的ケアが必要な患児の在宅生活を支援する
   千葉県こども病院 こども・家族支援センター
   総括(副看護局長) 山岸聡子 ほか

 広域連携・地域連携を充実させるICTの活用による退院前調整会議の実際
   新見地域在宅医療支援システム研究会 松本信一

 チームで取り組む顔が見える関係から地域医療を目指して
  患者が安心・安全に在宅療養を継続するための退院前カンファレンスの実践
   社会医療法人杏嶺会 一宮西病院 看護部長 長崎功美 ほか

 病棟のリンクナースと進める在宅支援につなげるための退院調整会議
   社会医療法人社団正志会 花と森の東京病院 看護部長 市橋富子 ほか

 ●住み慣れた地域で生ききるための退院調整会議
  一般社団法人福岡県社会保険医療協会 社会保険稲築病院
  医療相談室 課長/ソーシャルワーカー 井上久美子 ほか

 在宅での生活を意識した退院調整会議の実践
   倉敷医療生活協同組合 総合病院 水島協同病院
   地域連携・患者サポートセンター 入退院支援室 看護師長 市川美和 ほか

 ●在宅調整会議をはじめとする小規模多機能病院としての取り組み
   気仙沼市立本吉病院 副看護師長 畠山久美子

特別企画

 ●相談支援包括化推進員としての病院担当者の動きと
  地域の包括的支援体制に果たす病院の役割

   医療法人静光園 白川病院 医療連携室長/介護グループ長
   (大牟田市保健福祉部 保健福祉総務課 地域福祉推進室 よろず相談員)
   猿渡進平 ほか

※2017年7・8月号の目次はこちら


2017年
9-10
月号

 
入退院支援の質を高める「人づくり」
病棟・外来看護師が患者の在宅療養を考えて
看護するための院内教育
在宅、病院、施設など患者が退院した先で引き続き適切に療養していくカギは入院中の退院支援にあります。その充実のためには、担当者だけでなく、病棟・外来スタッフの教育が重要です。入退院支援を担う人材育成に力を入れている病院の事例を取り上げます。


 ●
病棟の退院支援力を高める教育プログラムの開発
   東京女子医科大学 看護学部 老年看護学 准教授 坂井志麻

 ●外来から始まる退院支援のための外来看護師教育
   社会医療法人きつこう会 多根総合病院 総看護部長 大崎和子

 地域生活支援室を核とした病棟の退院支援力強化への取り組み
   社団医療法人新和会 宮古山口病院 地域生活支援室 小成祐介

 クリニカルラダーとリンクさせた退院支援教育の実際
   日本赤十字社 和歌山医療センター 在宅看護専門看護師 戸石未央

 ●訪問看護教育プログラム作成の取り組み
  法人内で統一された教育体制を図るために
   社会医療法人 入間川病院 看護部長 細谷美穂
   一般社団法人 埼玉県訪問看護ステーション協会
   入間川訪問看護ステーション 所長 難波和代



患者情報の「流通」をよくする工夫
情報収集と共有の最適化とツールの改善
入院前から退院後までのプロセスを滞りなく進めるためには、患者情報の適時・適確な収集と、その関係職種間での共有が重要となります。そのための仕組みやツールに工夫を凝らしている取り組みを紹介します。


 連携連絡票、情報共有ツールの併用による多施設・多職種間連携の構築
   株式会社宮城登米広域介護サービス 第三事業部
   広域介護サービス気仙沼 次長兼所長 小松 治

 「ナラティブブック」による多職種間の情報共有の実践
   伊藤医院 院長 伊藤伸一

 「私の健康手帳」「在宅連絡ノート」の活用に見る情報共有の重要ポイント
   野辺山へき地診療所 所長 座光寺正裕

 入退院時の情報共有シートの開発による円滑な入退院の実現
   北摂総合病院 退院調整看護師 野口 忍


2017年
11-12
月号

 
外来を起点とした入退院マネジメントの実践
在宅療養支援の要は外来にあり
患者が在宅での療養を継続する際に鍵となるのは、外来受診時における指導、リハビリテーション、ケアであるとされます。入院前から行う退院に向けた支援、あるいは再入院させないための指導など、外来で力を入れるべき入退院マネジメントの取り組みについて紹介します。


疾患の重症化、機能低下を防ぐ口腔管理の連携の実際
在宅に向けた退院支援を行うに当たって困難を感じる大きな要因の一つが患者の口腔内の環境にあることは、厚生労働省の「入院医療等の調査」の結果からも明らかです。これからの退院支援においてさらに重要度を増す、口腔内のケアや摂食嚥下機能のリハビリテーションにおける多職種連携について取り上げます。

2018年
1-2
月号

 
地域に開かれた窓口としての連携室の役割機能
顧客満足が得られる前方連携
さまざまな事情や病態を抱えた患者を受け入れ、その入院までの支援を行う、いわゆる「前方連携」については、一連の変化の中でさまざまなステークホルダー(=顧客)の視点に立って業務の見直しを進めていく必要があります。各施設における前方連携に関する業務の工夫や改善について紹介します。


退院後の患者・家族を見守る仕組みをつくる
患者・家族宅訪問で何を見て、どうする?
「退院して終わり」から「退院後も見守る」ことへ、病院の役割も拡大しつつあります。地域の多様な関係者と協働して、退院後の患者、そして家族が在宅の場で療養・生活を続けられるための支援のあり方について、各地域における実践を踏まえて考えます。


※ラインナップは変更になる場合がございます。ご了承ください。



 

 


 

 

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